結婚をテーマにした新番組「シアワセ結婚相談所」が９月１日から、日本テレビ系で始まる。放送は毎週火曜午後９時。司会は、今田耕司、押切もえ、チュートリアルの徳井義実と福田充徳の４人で、全員が独身だ。

　コーナーごとに結婚にまつわるあらゆる話題を取り上げ、様々な角度から検証する。現在予定されているのは、お見合い企画や、独身の芸能人が結婚できない理由などを本音で語り合うトークコーナーなど。既婚者も自分たちの夫婦生活を見つめ直すきっかけになるような内容を目指す。

　今田は「自分がお見合い企画に出たいくらい」と笑い、福田は「出演を通し、結婚のいいところも悪いところも学んでいけたら」と話している。


＜読売新聞ニュースより＞

結婚をテーマにしたもの増えているんでしょうかね。
月９も婚活だったし。

農水省の井出道雄事務次官は24日の記者会見で、全国的な長雨や日照不足による農作物への影響について「（北海道・東北地方で）1993年のような著しい低温は回避できた」として、8月に入って天候が回復しているため、コメが記録的な不作でタイなどから緊急輸入した93年と同様の事態には至らないとの見通しを示した。
　井出次官は野菜に関しても「天候回復で収穫作業が進み、市場価格は徐々に落ち着きを取り戻している」と指摘した。　


＜時事通信ニュースより＞

お米も輸入しなくてすみそうなので、よかったです。
93年の米不足のときに、うちはタイ米になりました。
やっぱり日本のお米がいいですよね。

新型インフルエンザが流行した米国とカナダでの致死率は０・５％程度で、１９５７～５８年に世界で１００万人以上が亡くなった当時の新型インフルエンザ「アジア風邪」並みだったことが、オランダ・ユトレヒト大学の西浦博研究員（理論疫学）らの研究で分かった。

　新型の致死率は、これまで世界保健機関（ＷＨＯ）などが今年５月の流行初期にメキシコで調べた推定値（０・４％）しかなく、医療体制の不備で高めの数字になっているという指摘もあった。医療水準の高い国でも、同様の致死率が推定されたことで、秋冬の大流行に備え、改めて注意する必要がある。米科学誌に近く発表する。

　チームは、米国とカナダで今年５、６月までに新型に感染し、遺伝子診断を受けて確定した患者数と死者数を使い、独自の手法で計算。新型の致死率は、通常の季節性インフルエンザ（０・１％）より高く、世界で１００万人以上が亡くなったアジア風邪（０・５％）並みと推定された。

　国内でも１５日に、新型による死者が初めて確認されたが、西浦研究員は「医療体制を充実させ、犠牲をできるだけ減らすことが大切」と話している。

＜読売新聞ニュースより＞

最近日本でもとうとう新型インフルエンザで死亡者がでてしまいましたね。これから寒くなる季節ですが、大流行してしまうのかかなり心配です。今からマスク大量購入しておいたほうがよさそうですね。

【ニューヨーク＝吉形祐司】米ニューヨークのハドソン川上空で観光用ヘリコプターと小型飛行機が８日に空中衝突した事故で、米メディアは一斉に観光用ヘリの安全性に疑問を投げかけた。


　ニューヨークを一望できる遊覧飛行は、日本人観光客にも人気が高いが、空の「交通整理」は操縦士まかせだった実態が明るみに出た。

　ニューヨークのマンハッタンにある三つのヘリポートからは、年間計５万７５００回ヘリが飛び立ち、上空は過密状態。空中衝突を目撃した露天商のジャハンギル・アラムさん（４９）は「週末には空が混雑し、ニアミスもよく見かける」と話す。

　高度１１００フィート（約３４０メートル）以下のハドソン川上空は航空管制下になく、操縦士は無線交信と目視で衝突を回避しているという。

　観光ヘリの売りは、安いものでは料金１００ドル（約９７００円）程度で、複雑な手続きなしで乗れる手軽さ。だが、ＡＰ通信によると、米国家運輸安全委員会（ＮＴＳＢ）は「管理体制が不十分」として２００２年以降、安全に関する勧告を１６回も行っていた。いずれも実施されていなかった。



＜読売新聞ニュースより＞

きちんとした安全体制を整えてもらわないと、困りますね。
確かにニューヨークを遊覧飛行できる、しかも格安でできるなら申し込みしちゃおうという気にさせますからね。

今年１～６月に全国の警察が摘発した児童ポルノ事件（製造・提供など）は、前年同期比で２７・３％増の３８２件、裸体写真を撮られるなどして被害者となった児童の数は同５１・４％増の２１８人で、児童買春・児童ポルノ禁止法が施行された平成１２年以降で最多となったことが６日、警察庁のまとめで分かった。

　児童ポルノ犯罪の抑止に効果が期待されている画像の単純所持の規制強化策が遅れており、ネットを通じた供給・拡散源との国際的な批判を浴びているが、対策を打ち出すめどは立っていない。

　児童ポルノ事件の摘発者数は、前年同期比で５３・７％増の２８９人。このうち５２・９％にあたる１５３人は、顧客の募集や宣伝、児童のわいせつ画像のやりとりにインターネットを利用していた。

　被害者の職業別で最も多かったのは中学生の１０６人（４８・６％）。次いで高校生が７１人（３２・６％）、小学生が３３人（１５・１％）、無職が６人（２・８％）、未就学児も２人（０・９％）いた。また、児童買春事件の摘発件数は対前年同期比７・３％増の５５７件。摘発者数は同７・８％増の４６５人、被害児童数も同１・９％増の４３５人。児童買春は、平成１９年に減少に転じ２年連続で減少していたが、今年上半期は摘発の件数、人数、被害者数のすべてで増加に転じた。摘発された４６５人のうち、４２・４％を占める１９７人は出会い系サイトを使って買春していた。

　一方、児童虐待事件の摘発件数は前年同期比３・１％減の１５７件、摘発者数は前年同期と同数の１６５人、被害児童数も前年同期比で１・２％減の１６４人。虐待を受けて死亡した児童は同６２・１％減の１１人だった。虐待の被害に遭った児童１６４人の性別は、男児が６４人、女児が１００人。体に傷を負わせるなどの身体的虐待が１１８人（７２％）で最多で、わいせつ行為の対象とするなどの性的虐待が４１人（２５％）。養育の怠慢や拒否も５人（３％）いた。

　性的虐待の被害児童数は平成１７年の２３人以降、毎年増加している。


＜産経新聞ニュースより＞

なんだか日本もいやな時代になってしまいましたね。今後の未来が心配です。子を持つ親なんて、心配で心配でしょうがないですよね。